スクールの利用を考えるとき、まず気になるのはお金の面だろう。かかる費用は、スクールやレッスンによって大きく異なる。教材費など必要な費用をすべて受講料に含んでいるレッスンもあれば、別途教材費を徴収しているケースもあるので、受講前にはよく調べておこう。また、支払いシステムもスクールによって異なる。金額が安い短期講座の場合は一括納入がほとんどだが、高額になる場合は分納することができる。また語学のような取得に長時間を要するものの場合には。月謝制やチケット制（事前に購入したチケットを受講ごとに払うシステム）を採用していることもあるので調べてみよう。最近ではローン会社と提携しているスクールも多い。上手に利用すれば便利だが、この場合はローン会社と契約することになるので、その点に注意しよう。

学習で使う教材や道具類は、スクールでレンタルしてくれる場合もあれば、自分で前もって揃えておかなければならない場合もある。例えば、スポーツ関連のレッスンであればトレーニングウェアやシューズを、フラワーデザインのレッスンでは花器やけんざんや花切りバサミといったものは最低限用意することが必要だ。このほか、料理の食材や編み物の毛糸など、レッスン時に使用する材料はその都度、実費を徴収される場合もある。学費を納入する際に確認しておこう。

スクールの途中解約は、外国語スクールとパソコンスクール、それ以外で対処法が異なる。外国語やパソコンスクールの場合、契約期間が2カ月を超え、かつ契約金額（スクールに払ったお金の合計額）が5万円を超える場合、契約書を受け取ってから8日間以内であればクーリング・オフが認められている。しかし、それ以外のスクールでは、必ずしもクーリング・オフが認められているわけではない。解約する場合には一人で悩まず、スクールに問い合わせたり、または最寄りの消費者センターに相談してみよう。

資格名が書かれていても、各スクールで学びさえすれば取れると考えるのは大きな間違い。同じ資格でも、あるスクールでは取得できて、ほかのスクールでは取れない場合がある。また、資格の取り方も、卒業してはじめて「受験できる資格」を得られたり、実務経験をつまなければならなかったりとさまざま。資格取得が目的でスクールに通うのであれば、事前に内容や合格実績をよく確認することが大切だ。

教育訓練給付金制度とは、一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者（在職者）または一般被保険者であった方（離職者）に国がスクール費用の一部を補助してくれる制度。厚生労働省が指定した口座を受講し、必要な条件をクリアしていれば修了後の手続きで給付を受けることができる。